バイク事故の全てバイクに乗る人も乗らない人も、事故について知っておきたい基礎知識を纏めたサイトです。

交通事故で起こりやすいケガを知りましょう

交通事故にあった場合は、自覚症状がなくても病院を受診することをオススメします。
交通事故直後は、心身が興奮しているため、痛みがあっても気づきにくい状態です。
日にちがたってから痛みがでてきても、交通事故が原因だと結びつかない可能性があります。

事故から2～3日以内には病院で診察を受け、できれば診断書を発行しましょう。
時間経過後に、靭帯や筋肉が損傷している可能性もあるため、整形外科を受診し、検査してもらいます。
交通事故の場合は、交通事故証明書を交付してもうことで、病院代や交通費や入院雑費など加害者側の保険会社に請求することができます。

主なケガ捻挫や骨折から

頚椎捻挫型は、関節の軟部組織が損傷していると発症します。
むちうちの70％は頚椎捻挫型に分類されています。
主に、首や肩、背中にかけて痛くなります。

神経根症状型は、脊髄から枝分かれしている神経根の圧迫が、原因で症状がでてきます。
主に、肩や腕の痛み、指や手足のしびれが症状としてでます。

バレー・ルー症候群は、自律神経に含まれる頚部交感神経が損傷し、過度な緊張状態になることで発症するでしょう。
主に、頭痛、めまい、吐き気、倦怠期の症状がでます。
その他、意識に関する症状、視力・聴力の低下がでる恐れもあります。

最初にいく病院は、整形外科がベストです。
診断書発行と、全身のレントゲン、MRIなど画像診断が可能、痛みなどある場合は、痛み止めや湿布を処方してくれます。
自覚症状がなくても、骨や神経が損傷している場合があり、検査を受けることで事故への繋がりがわかりやすくなります。

後遺症が残ってしまったら後遺障害等級の認定

通院が長期になっても治らない場合は、事故により後遺症になってしまったと考えていいでしょう。
むちうちの治療は約6カ月かかり、長期に治療をしても症状がなくならい場合は、「症状固定」を提案されます。
症状固定は医師が判断し、これ以上治療を続けても改善の見込みがない状態をいいます。

症状固定になると、保険会社からの治療費の支払は終わりますが、変わりに、後遺症となり、後遺障害等級認定を申請することができます。
後遺障害等級が認定されると、逸失利益と後遺障害慰謝料を請求することが可能です。

判定基準として、後遺症の原因が交通事故であること、また労働力の低下が認められないといけません。
後遺障害等級は1～14級にわけられています。

交通事故が起こりやすいケースを把握しておこう

交通事故にあった場合は、自覚症状がなくても整形外科を受診しましょう。
症状がよくならない場合は、後遺症の請求準備をします。
ただし、示談が成立している場合は、変更できないので注意してください。
新たに、損害賠償の請求を行う事ができなくなります。

自転車とバイクが事故にあった場合

自転車とバイクの接触事故があった場合、基本的に自転車を運転していた人が保護されます。
過失割合が自転車の方が低くなります。
理由があり、自転車はバイクに比べて事故が発生した時のリスクはどちらが高いかを考え、自転車の方が死傷のリスクが高く、事故から避けにくいためです。

バイク運転者は、自転車と事故を起こした場合は、過失割合が多くなると思ってください。
状況によっては、自転車側の過失割合が高くなる場合があります。
自転車は、車体自体が細く、運転者によっては危険行動を起こしますが、そのような自転車と事故が起きてもバイク側の過失が高くなります。
そのため自転車に関しては特に注意を行い、運転しましょう。

自転車には高齢者や児童の運転が多い

自転車は運転免許がなくても、運転することができます。
逆にバイクは18歳以上の免許保持者になります。

時点は免許がないので小さい子どもから高齢の方までと人を選ばずに乗ることができます。
身体障害者や、ママチャリに子どもを乗せている自転車も見かけます。

自転車を運転している人の年齢によって、過失割合が大きくなります。
バイクを運転する際は、自転車の運転者が高齢者または児童の場合は、急な行動をする可能性もありますので注意してください。

自転車とバイクの過失割合

過失割合は自転車側に有利になりますが、状況によってはバイクの過失が低くなる場合もあります。
自転車が赤信号を無視して走行していると、自転車側の過失が大きくなります。
自転車が、一旦停止義務、違反をしていれば自転車側の過失はあがる可能性があります。

また、過失割合には、基本の過失割合と修正要素があります。
事故があった際、基本の過失割合を計算しますが、当事者の過失や、重過失がある場合、自転車の運転者が高齢者や子どもだった場合に、ケースに合わせた、特殊事情を考慮して、修正が入ります。

ケースに合わせて過失割合を修正することを、「過失割合の修正要素」といいます。
自転車とバイクの交通事故でも、自転車側に不備がある場合は過失が高くなります。

過失割合の修正要素の条件はさまざまとあります。
信号機のある場所で事故が起きた際に、信号機の色によって過失割合がかわります。
信号関して自転車側が青でバイク側が赤だった場合は、0:100になります。

では、逆に自転車側が青、バイク側が青だった場合は、80:20となり、自転車側が高くなります。
そこから、修正要素がはいり、自転車側の過失要素と減算要素が組み込まれていきます。

過失割合はケースによって違う

一見バイクだけが悪く点数も高くなりがちですが、過失割合の修正要素が入ることによって、自転車側の違反が大きい場合は、自転車側の過失割合が高くなります。
避けられない事故であっても、0:100だと悲しくなりますよね。

バイクにつきものの交通事故の心配

バイクに乗る上で心配が尽きないのが「交通事故」のリスクです。

このリスクはもちろんクルマにも、歩行者にもあります。
しかし特にバイクが危険と言われるのは、早いスピードで走るバイク事故の際、放り出される身を守るのが、身に付けているものだけで、体が受けるダメージが大きいからです。

日常のバイクの整備に加え、安全運転と早期のリスク察知、経験、胸部プロテクターの装着などでいかにリスクを抑えるかが重要です。
クルマのドライバーサイドも運転中にスマホを操作したり、高齢者ドライバーが高速道路を逆走したり、と困ったクルマも増加しました。

頻発するバイク事故の主なパターン

事故の発生状況を分析すると、いくつかのパターンに分類できることが分かります。

1.交差点内での事故は、バイクが直進中に右折するクルマが前を塞ぐパターンの事故が多い傾向です。
これは右折するクルマが距離の目測を誤っているケースが多く、右折車の動向には敏感に注意する必要があります。

2.車線変更の際の接触事故は、追い越そうとするバイクがクルマのドライバーの死角に入って認識されていないケースやバイクの強引な追い越しが挙げられます。

3.バイクの単独事故は速度オーバーで、ハンドルコントロールをミスして転倒するパターンです。

4.スリップ転倒は、降雨時にマンホールや白線等滑りやすい路面での操作ミスによるパターンです。

バイクの排気量別にみた事故率

原付1種(～50cc)は約20パーセント、原付2種(51～125cc)は約19パーセント、軽二輪(126～250cc)は約25パーセントです。
これらに対して自動二輪車(251cc～)は約50パーセントと高い割合を示しています。
クルマ側から認識され難い小さな50ccの原付より250cc以上のバイクの方が、事故率が高く出ているのは意外に思われた方も多いでしょう。

この理由は定かではありませんが、オーバースペックなバイクで速度を出し過ぎて、ライダーがうまく扱えなかったことや中年のリターンライダーが大型車に乗って、コントロール不能に陥ったことなどが指摘されています。
大型バイクの場合はスピードが圧倒的に出ているため、死亡事故の割合も高くなりやすいのでしょうか。

バイク乗車時に注意すべきポイント

1.エンジンオイルや制動システムの効き具合、タイヤの空気圧・摩耗状態、チェーンの張り具合などを適宜チェックして、不具合はすぐに整備しておくことが重要です。

2.ヘルメットとグローブ、胸部にプロテクターが入ったジャケットを着用するなど、バイクが転倒した際に身体が受けるダメージを最小限度に抑えることも重要です。
ヘルメットは必ずフルフェイスを選び、顎紐はしっかりと締めるようにしましょう。

3.大雨や雪の日は、視界が悪くなることに加えスリップによる転倒リスクも高まるため、極力バイクには乗らないようにしてください。

バイク事故が発生しやすい状況と主な原因

1.無茶な追い越し
クルマが前方を走行するクルマを追い越すには、前のクルマを追い越すために大きく車線を変更する必要があります。
ところが、横幅がクルマの半分程度のバイクであれば大きく車線を大きくはみ出すことなく、比較的容易に追い越しが可能です。
そのため安易な判断で追い越しをしがちで、その際、クルマと接触したりして事故が発生しやすいのです。

2.前方不注意
クルマに比べ不安定なバイクは視野が狭くなりがちだと言われるうえに、前傾姿勢やヘルメットによりさらに視界は狭まります。
また走行中は左右・前後の入念なチェックが必要なのですが、対向車線を走行するバイクなどに気を取られてわき見をしやすいのです。
クルマ同士の追突事故のケースでは、後ろのクルマは軽ければ前方が壊れる程度、最悪でも玉突き事故が多いですが、バイクがクルマに追突した場合はドライバーが放り出され、生命の危険に至るケースも珍しくありません。

3.バイクをあおるクルマの増加
クルマ側がバイクの存在に気付いていない、あるいは気付いた上でバイクを煽るケースも事故の原因に挙げられます。
特に大型車両であれば、左横を走行しているバイクに気づかずに、左折する際の内輪差で巻き込み事故が起きやすいです。

バイク事故の実態データ

警視庁の公表資料を基に交通事故被害を見てみると、2016年の都内の交通事故死亡者数は159人でした。
原付を含むバイク乗車中の死亡者は40人で約25パーセントを占め、全国平均の約18パーセントと比較すると少し高いウエイトです。
歩行者の割合も高いですが、その内でもクルマや二輪車が相手のケースが約9割と大半を占めており、実質的にバイクが関係する死亡者数がかなり多いと考えるべきでしょう。

バイク事故の発生した件数が多いのは、月別では4月や大型連休で道路が混雑する月、雨天が続く月に事故が発生しやすい傾向です。
また時間別では、早朝4～8時それに夜8～10時周辺の通勤通学時間帯が危険な時間帯と言えます。

警視庁が推奨するバイク事故を防ぐポイント

いつ発生してもおかしくないバイク事故を防ぐために、ドライバーが取れる対策を、警視庁おススメのセーフティ対策に沿って解説します。
1.バイク特有の性格を把握しておく
バイクはクルマの死角に入り易く、バイク側は気づいていても、クルマに気づいてもらえているかわからない点が大きな特徴です。
クルマと異なり身を守るモノが基本的にないので、交通事故が発生した場合のダメージが甚大となってしまいます。

2.バイクライダーの特性を認識する
前傾姿勢で乗車するため、視界が路面中心で視野が狭くなりがちです。

3.クルマのドライバーの誤解を知る
バイクは簡単に停止が可能と思われたり、実際の距離より遠くに見えたり、スピードがゆっくりだと思われがちで、特に夜はクルマ側から見落とされやすいとされます。

4.走行前の日常点検を確実に実施する
走る前の点検では、前後のバイクが点灯するか、タイヤがすり減っていないかは必ず確認しましょう。

5.胸部プロテクターの装着
バイク事故死亡者を損傷部位別にみると頭部が約50パーセント、胸や腹部が約40パーセントです。
ヘルメットの顎紐締めや胸部プロテクター装着が、重篤な事故から身体を守ってくれることが分かります。

交通事故で負傷者の家族が直面する介護の実態

交通事故が発生して重い人的被害が生じ、自力で移動できない、あるいは自力で食事が出来ない、など重篤な後遺障害が残るケースがあります。
このような場合は、被害者の家族が被害者のその後の暮らしを将来に渡り介護する必要に迫られるでしょう。

その事実は、被害者本人の人生のみならず、介護する家族も肉体的、精神的に大きな負担となり、その後の人生に影響を与えることなので、しっかりと考えなくてはいけません。
交通人身事故を原因として、家族が被害者となり「寝たきり」状態になったケースの介護の実情と、受ける事が出来るサポートや補償に関して解説します。

常時介護が求められる遷延性意識障害

交通人身事故が発生して頭部を損傷すると、さまざまな後遺障害が残り、その後の人生、生活に計り知れない影響が出ます。
特に植物人間状態と呼ばれるような遷延性意識障害が後遺症として残れば、被害者の常時介護の必要性から被害者本人に加え家族のその後の人生に大きな影響を与えるのです。
遷延性意識障害は、自力で移動が出来ない、食事が出来ない、排泄が出来ないなど、6つの症状が3か月以上続く場合をいいます。

なお、こんな場合は、家族が成年後見制度を使って所要の手続きと加害者に対する損害賠償を適切に請求しましょう。
被害者を将来に渡り介護するためには多額の資金が必要になります。
適切に賠償を受ける事が出来るように、専門知識の少ない家族だけで考えて行動するのではなく、豊富な知識と経験を持つ弁護士の支援を受けることをおススメします。

介護にあたっての対応

事故被害者が植物人間状態となった場合、家族は介護の問題に直面しますが、どのような環境で見ていくかは大きな問題です。
対応可能なサポート策の例を挙げてみますが、個別に事情が異なるため一概に一つの解決策があるわけではありません。

前提として、症状の回復が見込めない場合、病院にずっと入院した環境で介護を続けることは基本的に不可能です。
介護療養型の医療施設や身体障がい者施設に入所して、そこで介護を受けるケースもありますが、在宅で介護を続けることも珍しくありません。

自宅介護の場合、介護環境整備のため福祉用具購入や居室改造費用も発生します。
その費用も損害額として請求出来ますので、漏れなく受け取りまましょう。
被害者の食事摂取や排泄、痰吸引等の方法も必要に応じ、医師や看護師に指導を受けてください。

また、訪問介護や障がい者施設デイサービスなどの在宅介護サービスを活用して、家族の負担を軽減することも大切です。
被害者が家計の担い手で、進学を控えた子供がいる場合、子供の将来に影響がないように、奨学金制度を活用するとよいでしょう。

高齢者ドライバーはどうなのか

高齢者になってからバイクに乗るという人も増えています。
しかし、一方で「認知症患者が車やバイクをそのまま運転し続けて、事故につながっている」という現実を見逃すことはできません。
そう、実は「認知症になっているのにそのことに気づかず、運転を続けてしまっている高齢者」があとをたちません。その結果、本当に悲惨な事故に繫がってしまうとこともあります。

例えば、祖父の車が横転してしまい、遊びにきていた孫2人のうち一人が亡くなり、ひとりが重症になってしまうという事故がありましたよね。
この事故の運転手は、66歳であることがわかっています。
今どきの66歳なんてまだまだ若い…と思うかもしれませんが、実は軽度の認知症を患っていることもあり、こういうパターンだと身内に悲劇が襲い掛かることも。
もちろん、このケースが認知症かどうかははっきりしていませんが、高齢者になると判断能力がおち、運転に不安が出てくるということは家族もきちんと把握しておきたいものです。
そうしないと、こういった悲劇がどんどんでてきてしまう可能性がありますからね。

65歳以上のドライバー、6割は認知症を抱えていることが判明

65歳以上のドライバーのうち、なんと6割が認知症を抱えているということも解っています。
認知症は、新しいことを覚えることは難しくても、昔のことなどは比較的しっかりと覚えていることが多いので、周囲が認知症に気づかないということもあります。
初期のうちはとくに解りにくいですよね。「年をとったから物覚えが悪いだけ」と考えてしまう身内がいることも、大きな問題になっています。
しかし、認知症を放ってそのまま車を運転させると大変なことになりますので、家族も何らかの対策をとっておかれることをおすすめします。

しかし、身内が説得しても免許を持ち続ける難しいケースも

しかし、身内がいくら説得をしても「自分は大丈夫だから」と言い続け、免許を持ち続けるという非常に難しいケースも存在します。
どんなに身内が反対したとしても、高齢者が勝手に車にのってしまうのであればどうしようもありません。
そのことを考えると、やはり身内だけでこの問題を抱えるのではなく、国が率先して解決のための糸口をつくっていくべきではないでしょうか。
高齢者が増え続けている日本、今後ますます認知症患者が増える可能性があります。
それを考えると、この事態は捨て置けないのではないでしょうか。